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Blu-rayレコーダー販売動向 DVDレコーダーにおける数量構成比が初めて50%を突破
カテゴリ:IT・コンピューター
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(所在地:東京都
中野区、代表取締役社長:朝比奈 進)は、Blu-rayレコーダーの家電量販店
店頭における販売動向を発表した。
【概要】
・DVDレコーダーにおけるBlu-ray規格の数量構成比が、11月第1週で初めて
50%を突破。(50.75%)
・Blu-rayレコーダーの普及スピードは、ビデオデッキからDVDレコーダーに
移行した時の約1.5倍。
・DVDレコーダーからBlu-rayレコーダーに買い替えた人が最も多いが、ビデオ
デッキからの買い替えも少なくない。
【新モデルがBlu-rayレコーダー市場を押し上げ、数量構成比が
初めて50%を突破】
2007年10月以降、急速な成長を遂げているBlu-rayレコーダー。2008年1月は
品薄のためにその成長スピードは一旦落ちたものの、2月に東芝がHD DVD事業
から撤退し、再び加速。規格統一により消費者が購入しやすくなったことも、
Blu-rayレコーダーの急成長に寄与しているものと考えられる。
2008年9月から11月にかけて、パナソニック、ソニー、シャープが機能を向上
させた新モデルを投入。シングルチューナー搭載で平均価格が8万円台という
モデルもあり、Blu-rayレコーダーに対する需要を押し上げた。これにより、
DVDレコーダーにおけるBlu-ray規格の数量構成比は11月第1週で50.75%に到達。
初めて50%を突破した。(図1)
平均価格は、2008年6月第1週以降11万円台であったが、10月第3週以降は10万円
台で推移している。今後も値頃感が強まることが予想され、年末商戦では家電
量販店の目玉商品のひとつになると思われる。
図1:DVDレコーダー フォーマット別週次販売数量構成比とBlu-rayレコーダー
の平均価格の推移(2007年9月~2008年11月)
(プレスリリース末部の付帯情報「画像1」をご参照ください)
【ビデオデッキからDVDレコーダーへの移行との比較】
Blu-rayレコーダーの普及スピードを、DVDレコーダーと比較してみると、その
速さはDVDレコーダーの約1.5倍。普及スピードは、普及の兆しがあると考えら
れる数量構成比10%から、数量構成比50%に到達するまでの期間で算出した。
DVDレコーダーは2002年4月第5週に初めて数量構成比10%を越えて以降、なだら
かな上昇を続け、82週間後の2003年11月第4週に初めて50%を突破した。一方、
Blu-rayレコーダーは、2007年10月第5週に数量構成比10%に到達し、53週間後
の2008年11月3日週に50%を越えた。その普及スピードは、DVDレコーダーの
約1.5倍である。(図2)
背景として考えられるのは、デジタルハイビジョン放送に対応した薄型テレビ
の普及。Blu-rayはデジタルハイビジョン放送を画質を落とすことなく録画する
ことができ、その点がBlu-rayに対する需要を加速させたものと考えられる。
図2:ビデオデッキからDVDレコーダーへの移行と、DVDレコーダーからBlu-ray
レコーダーへの移行の比較
(プレスリリース末部の付帯情報「画像2」をご参照ください)
【Blu-rayレコーダー 消費者購買動向】
マンスリー消費者パネル調査(CCI)から、Blu-rayレコーダー購入者の動向を
調査。前使用機種別に検証したところ、DVDレコーダーが約半数であるが、次い
でビデオデッキからの買い替えが多く、2008年第3四半期で18%を占める。(図3)
時系列で見ても、ビデオデッキからBlu-rayに買い替える層は増えており、
2008年第3四半期で30%を越えている。(図4)
ビデオデッキから、DVDレコーダーへの買い替えを経ずにBlu-rayレコーダーに
買い替えるという層は増加しており、Blu-rayの需要増に一定の貢献をしている
ものと考えられる。
図3:Blu-rayレコーダー購入者 前使用機種(2008年)
(プレスリリース末部の付帯情報「画像3」の左図をご参照ください。)
図4:ビデオデッキ使用者 Blu-ray購入者構成比
(プレスリリース末部の付帯情報「画像3」の右図をご参照ください。)
(マーケット・インテリジェンス部 アナリスト 山形 雄策)
≪GfK Japanのデータについて≫
全国有力家電量販店より、毎日POSデータを収集。モデル別であらゆる
カテゴリーの動向を調査している。多くの市場データが出荷時点を捉えている
のに対し、販売時点で実需を細かく追っているのが特徴である。
また、同様に総合量販店(GMS)や地域家電店、インターネットチャネルなど
からも販売データを収集。家電以外にも、ゴルフ用品やDVDソフトウエアの
販売データを構築している。
※ご不明な点がありましたら、下記の連絡先までお気軽にお問い合わせ下さい。
※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、
「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。
◆本レポートに関するお問い合わせ先
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社
担当 : 経営企画室 纐纈(こうけつ)
tel : 03-5350-4624
email : info@gfkjpn.co.jp
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